“登山ブーム”といわれて久しい昨今。かつての厳しい山登りのイメージは消え、「日帰りハイク」「のんびり登山」など、誰もが気軽に楽しめるアクティビティとなりました。しかし、登山者の増加に比例する形で、遭難件数も近年増加の一途をたどっています。そのような状況で、「自分の体力や技術・経験に見合ったコースを選ぶ」ことや「体力・装備・知識を身につける」ことなど、しっかりとした事前の準備や安全に気をつけることが安全に登山をする上で欠かせません。

近年の遭難事例の背景には、40歳以上の中高年登山者による事故（滑落、転倒、疲労、発病など）の増加も要因として考えられますが、最大の特徴としては、山岳会などに属さない「未組織登山者」の増加が大きく影響していると考えられます。

長野県のまとめによると、県内の遭難者に占める未組織登山者の割合は、1991年には54％ほどでしたが、2019年には83.4％まで増加。登山の技術、装備についての知識を十分に持たない、自己流の登山者が増加している事態が浮き彫りとなっています。長野県山岳遭難防止対策協会（遭対協※）会長である阿部守一・長野県知事は、「長野県の豊かな自然や日本アルプスなどを訪れていただくことは “山岳観光県” としてありがたいことではありますが、残念ながら、遭難者の中には、登る前から遭難していると思わざるを得ない方も多く見受けられます」と話しています。
長野県内の山域ごとに設置された13地区の山岳遭難防止対策協会をはじめ、長野県、長野県教育委員会、長野県警察本部および関係山岳団体で構成されています。

島崎三歩の「山岳通信」（長野県山岳遭難防止対策協会提供）【2024年11月19日更新】

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